電位障壁	異なる電子濃度または正孔濃度を持つ半導体が接する際に、半導体間に形成される電位差。この電位差が電子あるいは正孔に対する電気的障壁となる。
電界効果トランジスタ	Field Effect Transistor。 FET参照。
転換社債	あらかじめ決められた価格で株式に転換可能な債券。
テンキー	10(Ten) key。電卓やプッシュホンのように数字キーが並んだキーの集合。一般にキーボードの右側に位置しており、表計算ソフトなどで大量の数字を効率的に入力するのに都合よくなっている。 ノートパソコンなど標準でテンキーが付属しない場合には、オプションでテンキーだけのキーボードを装着できるようになっている。
テンキーパッド	10-key pad。 テンキーがないパソコンで利用する、外付けのテンキーのみのキーボード。
電気泳動	Electro Phoresis。帯電した分子が、逆の電荷を持つ電極に向かって移動する現象。
電気通信管理局	郵政省の外局(全国に11)。通信、放送全般の行政手続き窓口。第二種電気通信事業の届出の受け付け、電波利用の監視、無線局免許手続きなどが主な業務。
電気通信 サービス	telecommunications service。電気通信事業者の提供するネットワークサービス。電信電話サービスや専用線サービスなど。
電気通信事業法	law of telecommunication business。同法で定義する電気通信事業者を対象とした、電気通信事業を規制する法律。 1985年に施行。電気通信事業者は自前の回線設備を持つNTTなどの第一種と、多くのISPが該当する（特別）第二種などがある。電気通信事業に関する許認可や通信設備の利用に関する規律などを定めている。
電源管理	設定した時間に応じてハードディスクやディスプレイの電源を切ることができる機能。 パソコンの消費電力を節約するために使用される。
電子	electron。負の電荷を持つキャリア。
電子印鑑 システム	アスキーネットワークテクノロジー（ANT）とシャチハタ工業が開発したパソコン上での押印システム。 OLEに対応したワープロ、表計算、データベースなど、Windowsソフトで作成された書類に対して押印できる。 OLE2.0に対応しているソフトウェアではドラッグ&ドロップでの押印も可能。またパスワード管理によるセキュリティ機能も装備しているので、ネットワーク環境でも利用できる。
電子決済	electronic settlement。 電子商取引などでネットワークを介して決済を行うこと。
電子小切手	electronic check。
電子コンパス	electronic compass。地磁気センサー等の方位センサーを用いて地球の地磁気を検知し方角を算出する機能。一部携帯電話に搭載されている。 GPS機能と連動させれば、常に自分の向く方向の地図を表示させることができる。
電子出版	electronic publication。当初は、EPと呼ばれる専用機による電子編集システムによる出版のことを指していたが、パソコンによるDTPが一般化してくるに伴ってDTPのことを指すようになってきた。最近では、紙に印刷する出版から離れて、電子化されたデータをCD-ROMなどの電磁気媒体によって供給することを言うことも多くなっている。
電子商取引	Electric Commerceの日本語訳。
電子消費者 契約法	「電子消費者契約及び電子承諾通知に関する民法の特例に関する法律」。 EC（電子商取引）で消費者を保護するための法律。 2001年3月27日、法律案が閣議決定。開催中の通常国会に提出、成立6ヶ月後に施行予定。
電子署名	electronic signature。メール送信元の確認、及びメール本文の改ざんの有無を検査するためにメールに添付するコード。非可逆関数を使ってメール本文から生成し、送信元の秘密鍵で暗号化してメールに添付する。受信側では、送信元の公開鍵で復号化し、メール本文と合致しているかどうか照合する。
電子署名法	「電子署名および認証業務に関する法律」。 2000年1月、法務省、通産省、郵政省の３省が通常国会に提出、同年5月成立、2001年4月1日より施行。電子署名が手書きの署名や押印と同等の効力を持つことを法的に担保する。また、民間の電子認証会社の業務を規定する。認証機関に虚偽の申請をして証明させた者は、3年以下の懲役、または200万円以下の罰金に処せられる。
電子透かし	ディジタル・コンテンツに任意のデータを埋め込んで著作権管理を行うもの。埋め込むデータには、ID番号や電子署名などがある。埋め込まれるデータは、本来のディジタルデータと一体化してしまい、透かしデータだけを除去しようとしても、コンテンツのデータ全体が損傷を受ける仕組みとなっている。
電子政府	2000年度、中ほどから注目されるようになった政府の政策の一つ。税金申告や各種申請・届出等の行政手続きを、インターネットを使ってオンライン処理すること、また、役所間の書類を電子化すること等を目指したプロジェクト。 2003年度までに基盤整備を終え、原則、全省庁でインターネット手続きを可能にする。通産、運輸省の全行政手続き（計3300件）をはじめ、有価証券報告書の届出・公開、原子力安全規制などの分野については2000年度からシステム整備に先行着手する。 インターネット上で、地域、時間の区別なく、行政サービス（＝役所のサービス）の提供を行い、行政サービスの向上と行政事務の効率化を図ろうとするもの。
電子帳簿	企業の会計帳票や決算関係書類を電子データとして記録・保存するもの。 1998年7月施行の「電子帳簿保存法」に準じる。
電子手帳	手帳サイズのコンピュータで、システム手帳のようにスケジュールや電話帳、名刺管理、メモなどの機能を持っている。元々は電卓が発祥で、電卓市場が飽和状態になったことから、電話帳機能やメモ機能を取り入れたところから改造され、今の電子手帳の形態に至っている。一般に市販されているものではカシオやシャープの電子手帳のシェアが大きく、高機能版になると、ICカードを装着することができ、このICカードによって麻雀や占いなどのゲームから表計算、関数計算などのビジネス向けの機能が選択できるようになっている。また、このICカードを特注することにより、商品の発注処理や生命保険や損害保険の保険料の計算などにも使用することができる。
電子投票	ネットワーク上で行うオンライン投票サービス。投票者のID確認、重複投票の排除等の機能が必要。
電子投票法	電磁記録投票法とも呼ぶ。正式名称は「地方公共団体の議会の議員及び長の選挙に係る電磁的記録式投票機を用いて行う投票方法等の特例に関する法律」。 2000年11月30日成立、同12月7日公布。概要に関しては総務省のページを参照。
電子認証	Electronic Authentication。セキュリティ確保のために、ネットワーク上の個人、法人が確かに「本人」であることを確認する手続き。エレクトロニック・コマースの促進のために欠かせないシステム。ネットワーク上では電子化されたデータ（例えば、ユーザーIDとパスワード）だけから確認せざるをえないため、証明書を発行するだけの信頼に足る第三者機関を含む認証システム（CA）とデータのセキュリティを保証するための暗号システムが求められる。日本での第三者機関としては、米RSA Data Security社の子会社である米VeriSign社とNTTグループが共同で設立した日本ベリサインがある。
電磁波	electromagnetic waves。電場と磁場が相互に作用して発生するエネルギーの波。 電波や可視光、紫外線、赤外線、X線、γ線など。
点字ピン・ ディスプレイ	パソコンからの文字情報を点字ユニットに出力する。ユニットには点字用の6点穴が開いていて、文字に相当するピンが穴から突出するのを指で触れて解読する。
電子ファイリング システム	スキャナで読み取った書類の画像データを光ディスク装置に格納、検索機能を持たせたファイリングシステム。
電子ブック	electronic book。 CD-ROMの一種で8cmのCDに文字情報や音声、グラフィクス情報を入れた電子出版物。 ソニーや松下電器、三洋電機などが液晶画面を混載した小型の電子ブックプレーヤーを販売している。単体で使えるものから、RS-232Cを利用してパソコンから利用できるようにした製品もある。
電子粉流体	2002年3月20日、ブリジストンが開発発表した、電子ディスプレイ用表示材料。液晶に比較し、高速応答、高反射率、高視野角、低消費電力という画期的なもの。高分子ポリマーの細かい粒子に特殊加工を施し、粒子でありながら液体のように振るまう特性、また、電気に敏感に反応し、帯電時には粒子同士が反発する特性を備える。応答速度は数百μs。
電子ペーパー	electronic reusable paper。紙のように軽くて薄く、柔軟性のあるディスプレイ。米E Ink社、米Lucent Technologies社、米Xerox社が開発している。
電子マネー	実際の貨幣同様に、決済に利用できる電子情報。
電子マネー法	換金可能な電子マネーの発行を可能にするための法案。金融機関以外の事業者が預り金業務を行うことを禁止した「出資法」により、現在はプリペイド型の「電子マネー」しか発行できないが、電子マネー法により一定の条件を満たせば換金可能な電子マネーの発行が認められる。大蔵省は金融制度調査会の報告を基に法案を作成中で、最短で1999年春に法案を国会に提出し、成立すれば1999年末から施行される。
電子メール	e-mail参照。
電子メール広告	メール・マガジンに掲載される広告。通常サイズは、38文字（全角換算）×5行。広告料は、メール・マガジンの規模にもよるが、数万～数十万円程度。
電磁誘導	Electromagnetic Induction。交番磁界中に置かれた導電性物質に、電流が発生する作用のこと。
電子SI技術研究	SIは、System Integrationの略。 ASETが1999年度より5ヶ年計画で推進しているプロジェクト。 LSIの3次元実装技術、光電子の複合実装技術、回路設計の最適化技術の3つのテーマがある。
転送速度	transfer rate。 コンピュータや周辺機器などの間で、単位時間にやり取りされる平均情報量。通常、1秒間に送られるbit数を表わすbps（bits per second）や1秒間に送られる字数を表わすcps（characters per second）などの単位を用いる。
転送レート	転送速度参照。
電卓	電子卓上計算機の略称。電卓の原形は、1962年に英サムロック・コンプトメーター社が開発した真空管式の「アニタ・マーク8」。最初のトランジスタ式は、1963年3月18日にビジネスショーで発表された、早川電機工業（現シャープ）の「コンペット(CA-10A)」と東通工（東京通信工業、現ソニー）の「ソバックス(solid state abacus：固体ソロバン)」。コンペットは、横42cm×高さ25cm×奥行44cmの大きさで、重さ25kg。約530個のGeトランジスタと約2300個のダイオードを使用、表示管はニキシ管、消費電力90W、価格は53万5000円。ソバックスは、横35cm×高さ22cm×奥行43cmの大きさで、重さ10kg。約500個のハイブリッドICを使用。最初のIC式は、1966年に早川電機工業が開発した「CS-31A」。バイポーラIC140個を使用、重さは13kgだったが、大きさは小型ラジオ並みになった。消費電力25W、価格は35万円。 MOSICを用いた電卓は、1967年の「CA-16A」（早川電機工業）、通産省の補助により開発された。 MOSICは日立製作所と日本電気製。消費電力が10Wに減り、価格も23万円になった。 1971年には、米モステック社製のMOS ICを使用した1チップ電池式電卓「てのひらこんぴゅーたLE120A」が日本計算機より8万9800円で発売された。そして、1972年にカシオ計算機から発売された1万2800円の電池駆動「答え一発カシオミニ」が爆発的ヒットになった。加減算数を6桁に吹っ切ったアイデアの勝利だった。この革新的低価格に乱立していた電卓メーカが淘汰されていった。 1973年にシャープの「液晶コンペットEL805」にCMOS ICが採用された。重さ195g、消費電力20mW、単3電池1本で100時間もつという画期的な仕様で、価格は2万6800円。これ以降、液晶＋CMOSが電卓の標準となった。なお、電卓開発競争の中から、1971年マイクロプロセッサが生まれた。ビジコンの「ビジコン141P」に採用された米Intel社と共同開発の4bitCPU「4004」である。（ビジコンは、電卓用に4種類のICの開発をIntel社に依頼しており、ROM「4001」、RAM「4002」、入出力「4003」、CPU「4004」と命名した。つまり、「4004」は、ビジコン専用のカスタム品4000シリーズの4番目のICを意味しており、4bitの4とは偶然の一致である。なお、1971年12月に、ビジコンはニクソン・ショックによる経営の危機から、独占契約権を放棄した。）
転置	暗号処理のアルゴリズムで使用する技法の一つ。コードの順番を入れ替えること。
電波	electric wave。 電磁波の一種。波長0.1mm以上。
電波通信審議会	郵政大臣の諮問機関。略称、電通審。（http://www.mpt.go.jp/policyreports/japanese/telecouncil/index.html）郵政大臣からの諮問に対して、一般からの意見公募等を行い、審議を経た上で、答申する。
電波法改正案	2001年通常国会に総務省が提出予定の改正案。 10年以内（2011年まで）にアナログ放送を全廃し、ディジタル放送に切り替えるというもの。また、ディジタル地上波放送用周波数を確保するためのアナログ放送のチャンネル変更作業を国が電波利用料を使用して援助する代償として、現行の地上波テレビ放送の全周波数のうち4分の1以上を他の利用目的に開放するというものも織り込まれている。
電波放射現象	パソコンのケーブルなどから電波が漏れる現象。漏れた電波を受信することにより、ディスプレイの盗視などが可能になる。パソコンが置かれている状況によっても異なるが、発生源から100m以内の距離であれば傍受できる可能性がある。現在、郵政省は、ユーザーや企業が自己防衛策を講じるためのガイドラインを作成しつつあり、公表を検討中である。また、今後の機器についても電波漏洩をなくすための規格を定めるよう要請している。
添付ファイル	電子メールで本文とともに相手に送られるファイル。 MIME形式に従い、Base64やunencodeでascii文字にエンコードされて、本文の一部として送信する。受け取った相手は同じ方式でデコードし、独立したファイルとして取り出す。
テンプレート	template。一般には文書やプログラムなどを作る時の雛形の意味で使う。 C++では同じ処理を異なる引数の型に適用する場合などに使う機能のこと。
テンペスト	TEMPEST参照。
電離層	ionospheric layer。地球表面を覆う電気を帯びた粒子の層。地上60～数百kmに存在する。 短波を反射する性質を持つ。
電力資材 マーケットプレイス	2001年3月26日、東京電力、関西電力、中部電力3社が開設した、電力資材を取引するマーケットプレイス。運営は、3社と三菱商事、三井物産などが共同出資し設立した、ジャパン・イーマーケットが行う。
電力量計サーバ	電力量計にCPUボードとサーバ機能を組み込んだもの。四国電力のOpenPLANET実験に使用されている。 日立製作所と三菱電機が製品化しており、ネットワークOSとして、LonWorksを搭載。

 

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